廃車する車でも、個々の部品は、再利用できることについて
廃車にするにも費用を要するのが、世間一般のイメージですが、絶対にそうとばかりは言い切れないようです。車体は、傷んでいても、個々の部品は、丁寧に分解すれば再利用可能ですので、まだ値打ちもありますし、使われていた金属は資源にも還元できます。最後まで、車の価値を評価してくれる廃車取り扱い業者なら、お金もかかりませんし、逆に買い取ってくれるパターンもありえるそうです。
ハンドル操作を誤って交通事故を起こす場合がありますが、基本的な握り方は、教習所で習ったように、ハンドルを時計の針に例えて10時と2時に、そのまま、外側から普通に握るのが、何よりも安全な筈です。運転操作に気が緩んでくると、ハンドルをきる際に、内側から手をかけて操作する人もいるそうですが、これは交通事故を誘発しかねません。
日産スタジアム（横浜市港北区小机町）と隣接する新横浜公園（小机町）で10月1日、自転車の耐久レース「アンカー 日産スタジアム・サイクルパークフェスティバル」が開催される。（港北経済新聞）
スポーツとしての自転車レースを気軽に楽しめるイベントとして2006年から開催され、今年で7回目。同スタジアムのトラックや、同公園内を特別に自転車で走れるイベントであることから年々参加者が増え、昨年は766組1368人が参加した。使用車種は前籠付きの自転車、小径車、MTB、ロードレーサーなどさまざまで、初心者から競技志向タイプの上級者まで幅広く楽しむことができる。
当日は「2時間の部」「3時間の部」、両方に出場できる「キング・オブ・エンデューロ」の3つの部と、それぞれ個人やチームなどさまざまなレースクラスに分け、本格的な自転車耐久レースだけでなく、「ママチャリ・チーム」「ファミリー・チーム」など全15のカテゴリーを用意する。
そのほか今年は、未就学児〜小学4年生までの子どもが参加できる「レベナカップ・キッズサイクルレース」を正式なレースとして新設。日産スタジアムのトラックで各年齢に分かれてタイムなどを競う。
同スタジアム事業課の大須賀紀子さんは「2002FIFAワールドカップ決勝会場である日産スタジアム。自転車で走れるのは1年に1度この日だけなので楽しんでほしい」と話す。
参加費は3,000円〜3万円（カテゴリーによって異なる）。キッズサイクルレースは500円〜1,000円。エントリーは先着順で、9月5日まで。
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アンカー 日産スタジアム・サイクルパークフェスティバル
７月から申請が開始された有効期間以内なら何度でも日本を訪れることが可能になる中国人個人観光客数次査証（ビザ）を活用した第一陣１０人が、北京から羽田空港を経由し７日午前１０時半、那覇空港に到着した。一行は６日、東京で１泊した。那覇空港では歓迎式典が開かれ、上原良幸副知事が出席し、記念の琉球ガラスが贈呈された。
数次ビザ発給第一陣で訪れたデザイナーの馬小佳さんは「数次ビザはとても魅力がある。沖縄は夢のリゾートなのでこれからも機会を作ってまた訪れたい」と期待を示した。この日はこのほか、上海からの那覇空港直行便を含め、３便が数次ビザを活用して沖縄を訪れる。
【琉球新報電子版】
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東日本大震災の津波被害に遭いながらも、力強く生きる岩手県釜石市と大槌町の人々を写した「復興の狼煙（のろし）」ポスターが、京都市左京区の同区役所に展示されている。瓦礫（がれき）の中に立つ家族や漁師仲間らを被写体に、「被災地じゃねえ 正念場だ」「諦（あきら）めるな、と帆立が言う」のコピーが、歯を食いしばりながら前へ進もうとする意志を伝えている。
ポスターは岩手県の広告会社の社員や東京のカメラマンらが制作し、インターネット上で販売している。今回は、同県釜石市出身で左京区在住の主婦西村美恵さん（３５）が、同郷の人々の姿に胸を打たれて購入。Ａ３判ポスター２８枚を飾った。
一面が家屋の残骸（ざんがい）と化した町で、必死に瓦礫を除去する作業着姿の男たち、生後間もない乳児を避難所で抱き上げる若者の夫婦…。それらの写真に加えて「心まで壊されてたまるか」「瓦礫を、踏み台にするさ」「しおれてちゃ、男がすたる」の言葉が、被災者たちのストレートな心情を表現している。
西村さんは「岩手の生の姿を、目に焼き付けてほしい」と話す。ポスター展示は１４日まで。無料。
また、１０日午前１０時から、京都在住の東北出身者や被災地から京都に避難してきた人たちの交流会を、同区役所会議室で催す。西村さんは「東北の人同士で、抱える思いを語り合いたい」と話す。問い合わせは西村さん電子メールｍａｎｍａｒｕｍｏｍ＠ｇｍａｉｌ．ｃｏｍへ。
京都市シルバー人材センター（本部、中京区）が、仕事の受注件数の減少と会員の就業機会減に頭を悩ませている。社会情勢を踏まえて派遣事業を始めたが、それが発注側の負担増を伴ったためという。不景気も拍車をかけている。一方で、団塊世代の大量退職などを背景に、会員数が増加する傾向で、センターは受注の掘り起こしに力を注いでいる。
センターは臨時や短期の仕事を受託し、６０歳以上の会員に就業機会を提供する組織。受注額は２００６年度に１５億７９００万円に達したが、その後は、０８年に少し持ち直したものの減少傾向で、１０年度は１４億８２００万円だった。
０６年ごろに偽装請負が社会問題化したため、同センターは、従来の仕事の請負や委任に加え、派遣事業を新設した。派遣先企業は、会員の労災保険を負担しなければいけなくなったため、特に価格競争が激しいスーパーなどからの受注が減少した。さらに不況で製造業を中心に引き合いが減ったという。
会員数は１０年度末で５４３８人。ここ１０年は増加傾向で、００年度末の２８８４人の２倍近くになった。来年度は、団塊世代が企業の継続雇用期間の切れる６５歳を迎えるため、新規会員の大幅増が見込まれる。
このためセンターでは、会員２人を就業開拓員に任命。企業や施設、一般家庭を巡回して受注の開拓を進めている。特に団塊世代の大量入会に備え、事務系職種の掘り起こしに力を入れている。
センターは「就業機会の不足を理由にした退会者も増えている。今後一層、センターの役割が期待されるなか、受注対応体制を強化したい」としている。